-情報システム関連部署向けに「クラウドストレージ利用状況調査」を実施-

クラウドストレージで更なるドキュメント活用を推進する株式会社ダイレクトクラウド（本社：東京都港区、代表取締役：安 貞善、以下ダイレクトクラウド）は、昨年2023年3月の調査に引き続き、2024年3月に企業に所属する情報システム関連部署の従業員 330 名を対象に「クラウドストレージ利用状況調査」を実施いたしました。その調査結果を公表いたします。

【調査概要】

調査目的：情報システム部門におけるクラウドストレージの利用状況を明らかにするため

調査対象：情報システム関連部署の会社員

調査期間：2024年 3月15日～23日

調査方法：インターネット調査

回答者数：330名

【サマリー】

・約5割以上がクラウドストレージを利用していると回答

・クラウドストレージの導入目的において「データガバナンス及び情報漏えい防止」の重要性が増大

・クラウドストレージの選定における重要ポイント第1位は「セキュリティ」

調査結果はこちら： https://directcloud.jp/resource_catalog/survey_2024

【調査結果（一部公開）】

■約5割以上がクラウドストレージを利用していると回答

クラウドストレージの利用状況について、「クラウドストレージ」52.0%、「ファイルサーバー」48.6%、「NAS」26.2%となりました。

昨年の調査結果(※)と比べると、「クラウドストレージ」の利用率は3.7%増の結果となりました。これらの結果から、NAS・ファイルサーバーからクラウドストレージへの移行がより進んでいると考えられます。

■クラウドストレージの導入目的において「データガバナンス及び情報漏えい防止」の重要性が増大

クラウドストレージの導入目的において、「大容量ファイルや機密性の高いファイルの受け渡し」38.7%、「脱ファイルサーバー（ファイルサーバーのクラウド移行）」33.9%、「災害対策・ディザスタリカバリ」30.4%という結果となりました。

昨年の調査結果(※)と比べ、特に「データガバナンス及び情報漏えい防止」の差分が多く、4.6％増の結果となりました。脱ファイルサーバー・脱PPAPは一定促進され、「取引先とのファイル共有」「データガバナンス及び情報漏えい防止」のニーズが高まっていると考えられます。

■クラウドストレージの選定における重要ポイント第1位は「セキュリティ」

クラウドストレージの選定における重要なポイントは、「セキュリティ（可用性、機密性、完全性）」63.5%、「コスト」53.0%、「ストレージ容量」47.4%となりました。

昨年の調査結果(※)と比較し、特に「認知度・信頼度」の差分が多く、2.7％増の結果となり、セキュリティやコストなどに加えて、認知度と信頼性が今まで以上に高まっていることが考えられます。

※ 昨年度の調査結果はこちら：https://directcloud.jp/resource_catalog/survey_2023

■まとめ

今回の調査結果からも読み取れるように、クラウドストレージへの移行で重視されるポイントは「セキュリティ」「コスト・容量」「認知度・信頼度」が様々な側面で重視されていることが判明しました。

これからもクラウドストレージ移行の流れはより大きくなると思われます。

最近は多くの企業がDX推進に取り組むようになり、業務のデジタル化が進展している中、データガバナンスの必要性が叫ばれるようになりました。

ダイレクトクラウドも、法人向けクラウドストレージサービス「DirectCloud」を展開しており、情報漏えいの脅威から企業の重要なファイルを守る「DirectCloud SHIELD」やクラウドストレージの階層化でコスト削減する「DirectCloud ウォームストレージ」など、

お客さまのデータ活用やセキュリティ面を強くサポートできるサービス提供に取り組んでおります。

今後もファイルサーバーに縛られない次の働き方へ、革新的なクラウドストレージを通じてDXをサポートしてまいります。

本調査の他には、「クラウドストレージ完全移行に対する懸念点」や「ファイルサーバー・NASの不満点」等をご確認いただけます。

調査結果はこちら： https://directcloud.jp/resource_catalog/survey_2024

■会社概要

会社名：株式会社ダイレクトクラウド

所在地：東京都港区東新橋2－12－1 PMO東新橋 7階

代表者：代表取締役　安 貞善

資本金：4億9,037万4,134円

設立　：2004年 5月

URL　：https://directcloud.jp

 “クラウドストレージで更なるドキュメント活用へ”をミッションに掲げ、レガシーシステムに縛られない、あたらしい働き方をサポートすべく高度なセキュリティと利便性を兼ね備えた法人向けクラウドストレージ「DirectCloud」の開発・販売を行っています。

■本リリースに関するお問い合わせ先

株式会社ダイレクトクラウド　マーケティング部　広報担当：鈴木

TEL：03－4405－3668（平日10：00 ～ 18：00）

Mail：market@directcloud.co.jp