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  • 済生会
  • 株式会社サホート
  • 青山学校大学
  • 千葉県弁護士会
  • 柏市
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大企業から中小企業まで、
100万人以上のユーザー様に
ご利用いただいてます。

  • ダイレクトクラウド 導入実績 2,400社以上
  • ダイレクトクラウド 利用満足度 95%
  • オンラインストレージ 大企業部門 価格満足度 No1※Itreview オンラインストレージ カテゴリーレポート 2022 Fall

利用実績のご紹介

  • 高度なセキュリティ

    高度な
    セキュリティ

  • 高い利便性

    高い利便性

  • ユーザー数無制限

    ユーザー数
    無制限

高度なセキュリティ
    • 高度なセキュリティ
    • 2,466

    累計導入顧客
    • 高い利便性
    • 1,179,641

    ユーザー数
    • ユーザー数無制限
    • 満足度95

    DirectCloudの
    サービス満足度
    • 高度なセキュリティ
    • 4.7PB

    ストレージ容量
    • 高い利便性
    • 1,082,854,330

    登録されたファイル数
    • ユーザー数無制限
    • 46,905,606

    年間共有されるリンク数

※2024年9月末時点

導入実績

  • 株式会社明治
  • choya
  • 菊正宗
  • TKP
  • グラントソントン
  • ベネフィット・ワン
  • amano
  • IHI
  • hokkaidoairports
  • 株式会社アルプス物流
  • esnet
  • 青山学校大学
  • 文化学園
  • 済生会
  • 仁泉会
  • 千葉県弁護士会
  • 柏市
  • 山﨑建設株式会社
  • ひたちなか
  • 松田電気
  • テックビジネスサービス株式会社
  • midoriautoleather
  • 京都電子工業
  • 日本ビルこん
  • 株式会社ウチダ人材開発センタ
  • smic
  • tenshindo
  • 株式会社サホート
  • futec
  • air water
  • polus
  • 日本能率協会マネジメントセンター
  • bsty!e
  • hits company
  • unity
  • リニューアブル・ジャパン株式会社
  • 生活クラブ
  • index consulting
  • HySE
※ 順不同

導入企業の業種割合

ご利用企業様の業種の割合は以下のようになっております。
情報通信業(IT関連企業)が最も多く次いで製造業、サービス業、学術研究、専門・技術サービス業、卸売業・小売業と続きます。
業種・業界を問わず多くの企業様にご利用いただいている状況です。

業種別(全プラン)

業種 割合
情報通信業 21%
製造業 17%
サービス業 14%
学術研究、専門・技術サービス業 12%
卸売業、小売業 10%
建設業 5%
医療、福祉 3%
不動産業、物品賃貸業 3%
教育、学習支援業 3%
宿泊業、飲食サービス業 2%
金融業、保険業 2%
運輸業、郵便業 2%
公務 2%
生活関連サービス業、娯楽業 2%
複合サービス事業 1%
電気・ガス・熱供給・水道業 1%
農業、林業 1%
不明 0%

従業員規模別(全プラン)

従業員規模 割合
100人以下 32%
101人~300人 27%
301人~500人 10%
501人~1,000人 11%
1,001人以上 20%

各業種別の利用目的

DirectCloud のご利用目的は企業様により様々です。各業種ごとにその目的をご紹介します。
業種 ご利用目的
情報通信業 ・取引先情報、顧客情報、契約書など、機密情報の受け渡しやバックアップ ・請求書や納品書の受け渡しやバックアップ
製造業 ・取引先及び社内間での機密性の高いデータの受け渡しやバックアップ ・大量にある紙カタログは改訂が多く、コスト削減のため電子化 ・商品カタログやマニュアルなど大容量の印刷データの受け渡し ・カタログやマニュアルの制作にかかわる共同作業の効率化
サービス業 ・発売前の新商品情報、デザインデータ、動画の受け渡しやバックアップ
学術研究、専門・技術サービス業 ・知的財産情報の受け渡しやバックアップ
建設業 ・図面やマニュアルをタブレット端末1台で現場への持ち運び ・経営会議や会社の業績資料など、機密性の高い社内情報を共有するスペース
医療、福祉 ・社員への研修、教育を目的とした資料の共有 ・タブレット活用によるペーパーレス化
卸売業・小売業 ・キャンペーン応募者の個人情報リストの受け渡しやバックアップ ・本社から提供する動画ファイルを、店舗側のタブレット端末で受信・再生
宿泊業、飲食サービス業 ・採用応募者の個人情報の受け渡し
教育、学習支援業 ・学生、教職員のファイル送信サービスおよびデータ保管として利用
金融業、保険業 ・社員への新商品の紹介、情報共有
公務 ・社内情報、営業ノウハウの共有

他社比較

主要機能

サポート

その他

会社情報