クラウドストレージを徹底比較|導入メリットと製品ごとの特徴を紹介

昨今のコロナウイルス感染拡大の影響で多くの企業がニューノーマルに対応した業務形態を迫られています。

そのような状況下でクラウドストレージの調査を任せられたものの、法人向けに提供されているクラウドストレージの知見がなくお困りのシステム担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、テレワークにおける核となる「社内ファイルの活用」において、クラウドストレージを導入するメリットを述べ、具体的に製品を選んでいく際の基準までお伝えします。

テレワーク移行における失敗を回避したいとお考えのシステム担当者様必見です。

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法人向けクラウドストレージを活用するメリットとデメリット

テレワークでは、場所を問わずスムーズに社内ファイルにアクセスできる環境を構築することが重要です。

もちろん、社内ファイルサーバーにVPN経由でアクセスすることもできますが、一度に多くの端末からアクセスするとトラフィックの逼迫により動作が不安定になるリスクがあります。

テレワーク環境下で安心かつ快適にファイル共有する方法を考える際の第一段階としてクラウドストレージのメリットとデメリットを抑えておきましょう。

ここから、それぞれメリットとデメリットを述べていきます。

メリット

1. トラフィックによる影響を受けずに社内外でファイル共有することができる

VPN通信のトラフィック許容量は、VPN装置の処理性能に依存しているので、トラフィックが急増すると帯域が逼迫し、通信断や大きな遅延が発生する可能性があります。

クラウドストレージは、Web環境を経由してファイルにアクセスするため、VPN特有のトラブルを回避することができます。

2. 社内サーバー管理にかかっていたコストを削減できる

社内ファイルサーバーを設置して運用する場合、導入に係る初期費用や保守費用、電気代などの運用コストがかかってしまいます。

また、定期的にサーバーの稼働状況を確認する必要もあり、サーバー管理者の人件費も当然発生します。

クラウドストレージは、インフラ周りを含めサービスとして提供されているため、運用に係るコストを削減することができます。

3. BCP対策にもなる

社内ファイルサーバーは、自然災害などの不測の事態によって物理的に損壊するリスクがあり、それに伴いファイルを消失してしまう可能性があります。

クラウドストレージは、バックアップ用にDR (Disaster Recovery)システムを設けていることが多く、1拠点のサーバーが停止しても、WAN経由で復旧することができます。

そのため、ファイル消失リスクを抑えることができ、BCP対策の一環にもなり得ます。

デメリット

1. 社員に対するクラウドストレージ利用の教育コストが発生する

最もメジャーなファイルサーバーである「Windows Server」は、エクスプローラーの見慣れたUIで直感的にファイルを操作することができます。

しかし、ファイル共有方法をクラウドに移行してしまうと、ユーザーは新しい操作方法を覚える必要があり、情報システム担当者としてもマニュアル作成・教育などの工数が発生してしまいます。

クラウドストレージ導入を検討するにあたっては、これまでの操作感とあまり乖離していない製品を選ぶようにしましょう。

2. 拡張性に乏しい

クラウドストレージは、SaaSとして事業者から提供されているので、オンプレでの運用と比べて機能の拡張性が低くなります。

特に、現行のファイルサーバーを自社の業務形態に合わせてカスタマイズしている企業様にとっては、拡張性に乏しいのは難点であると言えます。

したがって、クラウドストレージを選ぶ際は、これまでの運用と同等の機能がオプションとして提供されているかを確認するようにしましょう。

法人向けクラウドストレージを選ぶ際のポイント

法人向けに提供されているクラウドストレージは多く存在しているので、社内ポリシーと照らし合わせながら、要件ごとに比較検討していく必要があります。

従来のクラウドストレージは、社内ファイルサーバーでのオンプレミス運用に代替するファイル保存手段として活用されてきましたが、現在は付加価値として「共有ワークスペースとしての利便性」「機密文書管理に必要なセキュリティ」などの役割を持ったものも増え、多機能化しています。

クラウドストレージごとに様々な強みがありますが、選定する際には「セキュリティ」「利便性」「価格」を軸に比較していくことをおすすめします。

この3項目を詳細化すると、下記のようになります。

セキュリティ

昨今は、クラウドストレージからの情報漏えいも散見されますので、本当に今移行すべきなのか疑問視されている方も多いことでしょう。

しかし、漏えいの原因を紐解いていくと社内のセキュリティポリシーが確立されていない場合や、クラウドストレージのセキュリティ設定が不十分だったことがほとんどです。

クラウドストレージを活用してファイルを共有する際は、「ファイルが相手に渡るまで」だけではなく「ファイルが渡った後」にもセキュリティ対策を講じることが重要です。

段階ごとに見ていくと、下記のようになります。

高い利便性を保ちながら、一貫したセキュリティ対策も同時に行えるクラウドストレージを選ぶようにしましょう。

利便性

セキュリティと並行して確認しておきたい項目が「利便性」です。

ユーザーがクラウドストレージを使用する際の利便性としては、ファイルをダウンロードすることなくクラウド環境上で作業できる「同時編集機能」や1つのファイルに対して複数人でレビューを行える「コメント機能」などが該当します。

また、管理者側の利便性も確認しておきましょう。
例えば、ユーザー情報やアクセス権を一括で編集できるかは管理者の工数削減にも繋がる要素なので重要です。

価格

社内ポリシーに合わせて利便性とセキュリティを確認した後、最後にコストの部分を調べましょう。

クラウドストレージの価格体系には「アカウント課金型」と「ユーザー数無制限の定額」があり、自社での利用人数や想定される利用人数の増減によって、最もコストを低く抑えられる方法が変わってきます。

例えば、数十人での利用を想定しており、今後ユーザーが増える予定がないのであればアカウント課金型が最適ですし、数百人規模で利用する場合やユーザー数の増減が予想される状況であれば「ユーザー数無制限の定額」がおすすめです。

法人向けクラウドストレージの一覧と機能比較

クラウドストレージを選定する際の基準を確認したところで、ここでは実際に提供されている法人向けクラウドストレージのサービスごとの特徴を見ていきましょう。

前述した「必要な機能」について各社のクラウドストレージによる対応可否を下記にまとめました。
ぜひ参考にしてみてください。

DirectCloudの特徴① | 豊富な操作ログを取得できる

各社クラウドストレージとも基本的な機能要件にはおおむね応えられていますが、「管理者の操作ログ取得」など、セキュリティに係る管理者機能は弊社DirectCloud随一の機能となっており、管理者画面もわかりやすいと高評価を頂いております。

操作ログは、管理者ログを最大で114種類、ユーザーログは30種類を取得することができ、内部統制を強化することが可能です。

その他、IDSによる不正侵入検知、AWS WAFによるアプリケーションの脆弱性対策、セキュリティソリューションプロバイダのアンチウイルスエンジンによるマルウェア対策を始め、各種アクセス制限まで具備されています。

DirectCloudの特徴② | IRM機能で情報漏えい対策

IRM暗号化によるファイルに対するアクセス制御をオプション「DirectCloud-SHIELD」により実現することができます。

他社製品の場合、別途IRM暗号化ツールと連携して使用する必要があるため、UIや使用感がシームレスではない場合がありますが、DirectCloud-SHIELDは運用上の「差」を感じることがありません。

DirectCloudの特徴③ | BCP対策も充実

DirectCloudは、オプションとして大阪リージョン・シンガポールリージョンのDRサーバーを使用することができるので、ファイル消失のリスクを最小限に抑えることができBCP対策を実現できます。

標準契約では、AWS東京リージョンのサーバー環境で冗長化構成をとっており、3つのデータセンターに分散保存しているので、サーバー稼働率99.95％を保証しています。

DirectCloudの特徴④ | ユーザー数無制限の高いコストパフォーマンス

DirectCloudであれば、利便性とセキュリティを向上させながら、コストも低く抑えられることも特徴です。

アカウント課金型のクラウドストレージが多い中、DirectCloudはユーザー数無制限の定額であるため、ユーザー管理の工数がかからず、柔軟な対応を実現できます。

まとめ | 自社業務に最適なクラウドストレージを選ぼう

いかがでしたでしょうか。

本記事で述べた選定ポイントを元にクラウドストレージに移行することで、コストを抑えつつ「セキュリティ」「利便性」の面で恩恵を受けることができます。

現行のファイルサーバーもテレワーク移行前の「今」は問題なくても、テレワーク移行「後」に安定稼働するとは限りませんので、クラウドストレージ導入によって、場所を問わずスムーズかつセキュアにファイル共有できる環境を目指しましょう。

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