クラウドストレージは、テレワークの効率を格段に上げるツールのひとつです。
テレワークでクラウドストレージを使うことで、社内外問わず大容量ファイルを簡単に共有できたり、バックアップ環境構築や高度なセキュリティ対策ができるなど、さまざまなメリットがあります。
企業にとっても、クラウドストレージは、導入・運用コストが安く、社内のみでメンテナンス対応の必要がないため使いやすいツールです。
そこでこのコラムでは、テレワークでクラウドストレージを使うメリット、オンラインストレージの選び方、テレワークに便利なオンラインストレージの機能を紹介します。
- 目次
- 1. テレワークとは
- 2. テレワークの特徴
- 3. テレワークを取り入れるメリット
- 4. テレワークの始め方
- 5. テレワークに向けたICT環境整備のポイント
- 6. クラウドストレージの導入はDirectCloud
- 7. まとめ | クラウドストレージを活用して働きやすい環境を実現しよう
テレワークとは
テレワークとは、「ICT(情報通信技術)を活用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のことを指します。
インターネットなどのICTを利用することで、会社など本来勤務する場所から離れ、自宅などで仕事をすることができます。
テレワーク推進による柔軟な働き方によって、「従業員が育児や介護に集中できるなど多様な働き方の実現」、「災害時に事業が継続できる」など、 多くのメリットをもたらします。
そしてテレワークの推進は、会社全体の働き方を改革するための施策の1つとして期待されています。
テレワークの特徴
テレワークには、「在宅勤務」、「サテライトオフィス」、「モバイルワーク」といった種類があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。
ここでは、各テレワークの特徴について、簡単にまとめております。
在宅勤務
在宅勤務は、「オフィスに出勤しないで自宅を就業場所とする勤務形態」です。
1日の業務をすべて自宅で行えるため、通勤負担が軽減され、これまで通勤に割かれていた時間を有効に活用することができます。
在宅勤務を実施することで、主に以下のような効果が見込めます。
- ● 従業員のワーク・ライフ・バランスを実現
- ● 育児・介護期の従業員がキャリアの継続を図れる
- ● 通勤が困難な場合でも就労を継続できる
- ● 静かな環境を整えやすいため、集中して業務を行える
サテライトオフィス
サテライトオフィスは、「所属する会社以外のオフィスや遠隔勤務用の施設を就業場所とする働き方」です。
例えば、会社以外の他のオフィスが従業員の自宅の近くにある場合、そのオフィス内にテレワーク専用の作業スペースを設けることで、職住近接の環境を確保することができ、通勤時間も削減することができます。
このサテライトオフィスには、組織の活性化や地方創生など、多様な期待が寄せられています。
モバイルワーク
モバイルワークは、移動中(交通機関の車内など)や顧客先、カフェなどを就業場所とする働き方です。
営業など頻繁に外出する業務の場合、様々な場所で効率的に業務を行うことにより、生産性の向上が見込めます。
テレワークでできる業務が広がれば、わざわざオフィスに戻って仕事をする必要がなくなるので、無駄な移動を削減することができます。
テレワークを取り入れるメリット
このようにテレワークには、多様な働き方が想定されていますが、それぞれどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは、企業・社員ごとのメリットについて解説します。
企業におけるメリット
テレワークを実施することで、企業には以下のようなメリットがあります。
- ● 社員の雇用継続につながる
- ● 社内のDX推進に役立つ
- ● 非常時でも事業を継続しやすい
テレワークを導入する前は、社員が育児や介護を行う場合、短時間での就労や離職してしまう可能性もありましたが、テレワークによる柔軟な働き方の実現で、雇用を継続しやすくなりました。
また、テレワークをきっかけに、書類の電子化やクラウドストレージなどICT環境の整備により、結果的にDXの推進に役立つといった効果も見込めます。
仮に、大規模な自然災害や感染症などが発生しても、自宅など遠隔で業務をできるため、事業を継続できる環境を整えることもできます。
社員におけるメリット
テレワークの推進は、会社のみでなく、社員にも大きなメリットがあります。
- ● ワーク・ライフ・バランスの向上
- ● 生産性の向上が見込める
- ● マネジメント力が身に付く
テレワークにより、通勤時間を無くせることや育児に時間を充てることができます。
また、自己啓発やスポーツ、自主的なリスキリングなど、プライベートの時間も充実になり、ワーク・ライフ・バランスの向上が見込めます。
テレワークの場合、落ち着いた環境で業務できることから、本来行うべき業務に集中できることや、タスクを自己管理する必要もあることから、セルフマネジメント力が身に付くといった効果も期待できます。
テレワークの始め方
このようにテレワークには様々な効果が見込めることから、導入を検討している企業も多いでしょう。
しかし、適切な準備をせずにテレワークを始めてしまうと、かえって業務の進行を妨げたり、情報漏えいにつながるなど、重大な問題が発生しかねません。
テレワークを始める前に、以下のポイントを押さえながら導入を検討していきましょう。
〈 テレワーク導入のプロセス 〉
- ① 社内テレワークの全体像を把握する
- ② テレワークの方針を決める
- ③ テレワーク規程を策定する
- ④ テレワーク推進のためのICT環境を整備する
- ⑤ セキュリティ対策を実施する
- ⑥ テレワーク推進の評価・改善を行う
テレワークに向けたICT環境整備のポイント
テレワークを円滑に推進していくためには、適切なICT環境を整備することが非常に重要です。
ここでは、ICT環境の整備についてポイントを絞って解説します。
業務に適した方式でリモートワークを導入する
リモートワークの方式には、以下の種類があります。
自社の事業内容や業務ごとに適した方式で、推進することが望ましいです。
- ● リモートデスクトップ方式
- ● 仮想デスクトップ方式
- ● クラウド型アプリ方式
- ● PC持ち帰り方式
リモートデスクトップ方式
オフィスにあるPCを、テレワーク用のPCなどから遠隔操作する方式です。
オフィスで行っていた業務を、自宅などでもそのまま行えます。
データはオフィスのPCに保存されるため、情報漏えいが起こりにくいというメリットがあります。
仮想デスクトップ方式
サーバーが設置している仮想デスクトップに、テレワーク用のPCからアクセスして遠隔操作する方式です。
リモートデスクトップ方式の場合は、オフィス用とテレワーク用のPCが必要ですが、仮想デスクトップ方式は1台のPCで行えます。
クラウド型アプリ方式
インターネットを介して、クラウドサーバー上にあるアプリケーションにアクセスして業務を行う方式です。
新しいシステムを組み込む必要がない、ネット環境さえあればアクセス可能な点がポイントです。
安価には始められるものの、データをテレワーク用のPCにも保存できるため、管理者にとってはセキュリティ面での注意が必要となります。
PC持ち帰り方式
会社で使用しているPCを持ち帰り、VPNを経由して業務を行う方式です。
データが入った状態のPCを持ち運ぶため、盗難・紛失などによる情報漏えいのリスクが高くなると同時に、データの扱いやセキュリティに関する社員への教育が必要となります。
円滑なコミュニケーションを取れる仕組みを整備する
テレワークの場合は、直接会話ができるオフィスでの勤務と異なり、シームレスな情報共有や合意形成が獲得しづらくなります。
業務を円滑に進行できるよう、円滑なコミュニケーションを取れる体制を構築することが重要です。
例えば、チャットツールやWeb会議システムなどのコミュニケーションツールの導入を検討するとよいでしょう。
気軽にコミュニケーションが取れ、情報共有がしやすくなります。
Web会議は顔を見ながらやり取りできるため、顧客との商談などにも向いています。
クラウドストレージを使ってファイル共有しやすい仕組みを整える
テレワークを始めても、業務に必要な重要なデータが紙のままでは、テレワークを行うことはできません。
また、電子化したデータが一元管理されていなければ、データ管理が属人化したり、サイロ化が生じるなど、円滑に業務を進めることができなくなります。
このようなテレワークにおけるデータの取り扱いに関する課題を解決するためには、クラウドストレージでデータを一元管理することが望ましい方法といえます。
クラウドストレージであれば、データの一元管理のみならず、ネット環境があればどこからでもストレージにアクセスできるため、テレワークの推進に役立ちます。
クラウドストレージの導入はDirectCloud
クラウドストレージにも様々な種類や機能がありますが、弊社が提供する法人向けクラウドストレージ「DirectCloud」であれば、データの一元管理のみならず、社内外問わないデータ共有の実現、柔軟なアクセス制御で情報漏えいの防止など、様々な利点があります。
スマートリンクで大容量ファイルも一括送信
DirectCloudのスマートリンク機能を活用することで、大容量(最大30GB)ファイルもリンク一つで簡単に共有することが可能です。
データを多く取り扱う部署の場合、メールやチャットツールによるファイル共有では容量制限や情報漏えい対策を施す必要がありますが、スマートリンクを使うことで、脱PPAPの促進にもつながります。
〈DirectCloudのスマートリンク機能紹介(一部抜粋)〉
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送信可能容量
1回の送信で最大30GBのファイルを宛先に高速転送できます。
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スマートリンク
様々な通知設定でさらに簡単かつ確実にファイル共有が行えます。
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受取フォルダ
受信者から差出人が指定したフォルダにファイルを送信することができます。
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独自ドメイン
ログイン時およびファイルの共有リンクのURLをお客様が所有している独自ドメインへの置き換えができます。
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自社メールアドレスで送信
自社メールサーバーから取引先や顧客にファイルリンクをメールで送信することができます。
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CC/BCC
複数の相手に同時にメールを送信するときに便利なCC/BCC機能を標準提供します。
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メール署名
差出人のメールアドレスごとにメール署名を作成して利用することができます。
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登録無制限のアドレス帳
お客様または取引先のグループなどのように、連絡先の特定のアドレス帳から宛先を選択することができます。
デバイス認証・IPアドレス制限などセキュリティ対策が豊富
テレワークを実施する際、管理者としては社内のデータ不正持ち出しや不正ログインなど、セキュリティ対策が気になるところです。
DirectCloudでは、細やかなアクセス制御を実現できる機能を取り揃えておりますので、管理の行き届いた環境でテレワークを実施することが可能です。
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デバイス制限
管理者が許可した端末以外からのアクセスを制限します。
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IPアドレス制限
IPアドレス制限を利用することによって、指定外のIPアドレスからのアクセスをブロックできます。
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SSOの設定
SSO設定により、DirectCloudのID・パスワードを入力する代わりに、IDプロバイダー経由でのログインできます。
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暗号化通信
データ通信経路に256ビットのSSL方式を採用しています。また、パスワードはSHA-2で暗号化しております。
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有効期間・パスワード設定
受信者がダウンロードできる期間やダウンロード後にパスワードの入力を要求するように設定できます。
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ウイルス検知
送信する前にアップロードした時点でアンチウイルスエンジンによるウイルス検知を自動で行います。
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過去1年間の送受信ログ
送受信履歴を期間/ユーザーIDなどの様々な条件で絞り込み検索できます。
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同時ログイン制限
一つのログイン情報を複数の端末にて使用することを制限します。
まとめ | クラウドストレージを活用して働きやすい環境を実現しよう
テレワークを始める際には、会社にいなくても円滑に業務を遂行できるよう、適切なICT環境を整備することが大切です。
特に、電子化されたファイルを共有する必要があることから、円滑にファイル共有できる仕組みや、情報セキュリティ対策も施せる環境の構築が望ましいです。
DirectCloudであれば、このような課題解決に適した機能を取り揃えておりますので、ぜひ一度下記の資料よりご確認ください。